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科目名 平成27年度以前入学者 |
体育・スポーツ制度及び行政 | ||||
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教員名 | 浦久保 和哉 | ||||
単位数 | 2 | 学年 | 3 | 開講区分 | 文理学部 |
科目群 | 体育学科 | ||||
学期 | 前期 | 履修区分 | 選択 |
授業テーマ | 体育・スポーツ振興に係る制度及び行政機構に関する理解を深める。 |
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授業のねらい・到達目標 | 教育行政の一部として展開されてきたスポーツ振興であったが、体育・スポーツを取り巻く環境がさまざまに変化する中、現在のスポーツ振興体制及びスポーツ行政機構やその展開施策について、最新のトピックに触れながら日本のスポーツ振興の体制やあり方を検討・理解し、概説できることをめざす。 |
授業の方法 | ・講義形式。授業で使用する資料は、各回必要に応じ、講師から提供する。 ・出欠確認は、小レポートの提出に代えて毎回の授業で行う。 ・欠席への対応は、教務課が定めるとおり。 ・第1回目の授業時に、本件の詳細は、説明する。 |
事前学修・事後学修,授業計画コメント | 日常、各メディアから発信される国内外のスポーツに関するニュースや情報などに興味・関心を持って、接すること。 「する」「みる」「ささえる」、どのような形でも良いが、積極的にスポーツや身体運動に自ら関与してください。 授業では、専門用語などが頻出します。可能であれば、予め別掲の参考書を一読しておくこと。 |
授業計画 | |
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1 | 「体育・スポーツ制度及び行政」の講義のねらいと進め方 |
2 | 日本の体育・スポーツ行政機構(その1:国におけるスポーツ推進体制) |
3 | 日本の体育・スポーツ行政機構(その2:地方自治体におけるスポーツ推進体制) |
4 | 日本の体育・スポーツ行政機構(その3:スポーツ推進に係る組織の紹介) |
5 | スポーツ振興に関する法律(その1:スポーツ法の体系) |
6 | スポーツ振興に関する法律(その2:スポーツ振興における国際法及び国内法) |
7 | スポーツ振興に関わる施策と関連法 |
8 | スポーツ振興に関わる法的事案と課題 |
9 | スポーツ組織の運営(その1:組織の定義とマネジメント) |
10 | スポーツ組織の運営(その2:組織構造とマネジメントの機能) |
11 | スポーツ事業の計画・運営・評価(スポーツ事業のプロモーション) |
12 | 総合型地域スポーツクラブの育成と運営 |
13 | 「体育・スポーツ制度及び行政」の整理と到達度の確認 |
14 | スポーツ振興制度と行政に関するトピックとディスカッション |
15 | スポーツ振興制度と行政についてのまとめ |
その他 | |
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参考書 | 笹川スポーツ財団 『スポーツ白書 2014 (スポーツ白書)』 笹川スポーツ財団 2014年 第1版 |
成績評価の方法及び基準 | 平常点(45%)、レポート(15%)、授業内テスト(35%)、授業参画度(5%) 1)出席(平常点)及び受講態度(受講参画度)の合計を50%と評価する(50点/100点)。 2)授業内で行う「課題レポートの作成」を15%と評価する(15点/100点)。 3)授業内で行う「試験」を35%と評価する(35点/100点)。 4)前述の1)2)3)を合計し100点満点で成績評価を行う。 5)欠席や公欠などへの対応については、教務課が定めるとおりとする。 6)成績評価については、初回授業時に、別途作成の上、配付する「成績評価要領」にて、子細は説明する。 7)その他、質問、疑問などは、必ず、担当出講者に口頭もしくはメールなどで質問すること。 |
オフィスアワー | 1)授業開始前の5分間もしくは授業終了直後に、質問をしてください。 2)1)で不足の場合は、授業内で連絡するメールアドレスならびに、携帯電話番号まで直接、連絡をしてください。 3)2)の場合、通常は、メールでの対応で御願いします。お電話の場合、平日月から金曜日(土日祝・年末年始を除く)の10~18時内でのご連絡で御願いします。 |